あにき日記

さっき、ＮＨＫニュースでフィンランドのパスポートの紹介があったけど

なるほど、かわいいですね。

[18回]

初めは、ちょっと強面かなって思ったけど、
一年間、毎日、玄関で見送ってくれた龍くん。

[34回]

個人的な見解です。
間違っているところもあると思いますが、ご了承ください。

---

フィギュアスケートのことと
直接関係ないのですが、
昨今、日本は、何かとＫ国・Ｃ国にシテヤラレテいますよね。

自民党から、民主党に変わった2009年9月から、
様々なＫ国、Ｃ国からの干渉が強まりました。
Ｒ国も領土問題に対して、姿勢を堅くしました。

自民党は、アメリカとの関係を重んじていたので、
アメリカも日本の北側の防衛に力を入れていました。

民主党政権になってから何があったでしょうか？
鳩山が迂闊にもマニフェストに「県外移設」をうたって、
アメリカの機嫌を損ねたのは、記憶に新しいと思います。

普天間の基地も、住民にとっては危険極まりないものであっても、
「日本」の防衛の要であることはいうまでもありません。

民放テレビが普天間の小学校の上を飛んでいく米軍練習機を
「危険だ、酷過ぎる」という、偽りの放送をしました。
民放テレビを盲信してみていれば、「ほんとだ。危険だ。」と信じたでしょうね。
もちろん、小学校の上を飛行機が低空飛行することは危険だと思います。
だけど、あれは米軍練習機ではなく、米軍偵察機です。

米軍が偵察機を飛ばすことには、重大な意味があるのです。
偵察機は日本の臨海を防衛しているのです。
いまにも、日本の領海に入らんとする、南北Ｋ＆Ｃ。
米軍偵察機が飛んでいなければ（すぐに飛んでくる状態でなければ）
いつでも、南北Ｋ＆Ｃは日本の領海を侵すことでしょう。

海上保安庁？
尖閣事件のビデオ流出にて広く知られるようになりましたが、
「警告」しかできないのです。
体当たりされて（攻撃されて）初めて、逮捕できるのです。

海上自衛隊？
これもまた、その名の通り、自衛しかできないのです。
しかも、命令継投が複雑で、領海干渉があっても、
米軍がデータを持っていて、それを総理大臣→防衛省→自衛隊。

総理大臣がアホだったら、折角の米軍データは自衛隊に届きません。
しかも、総理がＫ国＆Ｃ国に対して、なんらかの恩恵があればなおさら。

周りの国は「日本の動向」に目を光らせています。
いつでも機会があれば、日本に取って代わろうと待ち構えています。
自民党政権がすばらしかったとは言い難い。
だけど、防衛に対しては当事者意識が強く、
アメリカとの関係を大事にしていたのは確かです。

いつでも機会があれば、日本に取って代わろうと待ち構えています。

政治だけにとどまらず、企業、文化、スポーツに至るまで
とってかわろうと、いや、すでに手を伸ばしていますね。

あの2009年9月を境に

Ｋ国文化が、それまで以上に日本に流れ込み、
Ｃ国は、日本の文化の盗作を繰り返します。
民放テレビ局は、Ｃ文化については多少揶揄するも、
Ｋ文化については、受け入れ態勢が万全ですね。

フィギュアスケート界ではどうだったでょうか？

2008/2009シーズンまでは、日本のＭＡさんと比べて、
せいぜい互角だったＫ国ＹＫさんの得点が、必要以上にＭＡさんを上回るようになりましたね。
それまでは、ＹＫとＭＡさんはライバル関係であっても、氷の上の法は概ね平等だったように思いますね。

ＭＡ選手がＢ五輪でＹＫに負けたのは、ＹＫ及びＫ国の「策略」に勝てなかったといえます。

男子ゴルフのＩ選手がＫ国選手に概ね勝てなくなったのは、いつからでしたか？
女子でも、愉快な風貌のＫ国女子が偉そうにグリーンを歩くようになりましたよね。
日本は「日本選手のほうが強いぞ！」ってテレビで言う自由を奪われましたね。
それはいつからですか？

2009年9月以降、
民放テレビ局との癒着？も疑われていた民主党が政権を取ってから、
民放テレビは
日本国民は全員、Ｋ国・Ｃ国にひれ伏せと、繰り返し、洗脳し始めました。

実に自民党は最後の砦でした。
自民党は「日本を日本として生かす政権」
民主党は「別に日本が日本でなくなっても良いじゃん政権」

国力が低下し、南北Ｋ国＆Ｃ国から干渉されている「日本」を
アジア諸国をはじめ、ＥＵ諸国、アメリカ、カナダ・・・
半ば、冷やかな目で観察されていました。

そして、2011年3月11日。
日本列島に激震が走りました。
日本は国難の時となりました。

菅政権は、日本を潰す法案を断固、通すと言っています。

このままで、いいのでしょうか？

[44回]

ウォール・ストリート・ジャーナル　日本版の記事が面白い。
日本の真実が見えてくる。
ぜひとも、一読あれ。

---

THE WALL STREET JOURNAL 2011/4/3 15:41.

菅首相が被災地視察－避難民は冷ややか

東日本大震災から3週間が経過した2日、菅直人首相は、地震と津波で甚大な被害を受けた被災地に足を踏み入れた。しかし、岩手県陸前高田市での2時間の滞在では、ハグよりシュラッグされた（肩から抱きすくめられるよりも肩をすくめられた）ようだ。

寒風吹きすさぶ朝、けたたましいヘリコプターの爆音、警察車両や同行記者団の群れによって、この静かな沿岸の町の住民に首相の到着が告げられた。当日、首相が視察に来ることを初めて知ったという住民もある。

日本の指導者が視察に来たとしても、被災者はここ数週間ほぼ日課になっていることをした。家屋などの残骸の後片付けや行方不明となっている肉親の捜索だ。

ライトブルーの作業着姿の首相は市の災害対策本部で市関係者と会った後、体育館に157人が避難している市立米崎小学校に向かった。その後、全壊した市庁舎など壊滅的な被害を受けた海岸線を訪れ、視察を締めくくった。

大震災で家と漁船が破壊された漁業の佐藤一男さん（45）は「正直、何しに来たかわからない」とした上で「もっと早く来ると思っていた」と話した。首相は震災が起きた翌日に被災地をヘリから視察したが、実際には足を踏み入れたのは今回が初めて。

戸羽太市長は、首相はテレビなど報道で被害状況を見聞していると思うが実際に見て驚いたと思う、と述べた。

人口約2万3000人だった陸前高田市では1000人以上が死亡、1200人以上が依然行方不明となっている。

被災者の間ではもっと早く視察に来るべきだったとの声が出ている一方、福島第1原発で事故が起きたため、3週間後の視察は止むを得ないとする声もある。

先週共同通信が実施した世論調査によると、菅内閣の支持率は28.3％と震災前の20％以下からは上昇している。

首相は米崎小学校に20分間立ち寄り、避難民に健康状態や食事は十分にしているかなどを尋ねた。しかし体育館を出て行いく時には避難民の間からは拍手は起きず、ほぼ無関心な様子だった。

この小学校に身を寄せている60歳の男性によると、住民の多くは首相に対し、自治体には限界があるので政府からはどのような支援が必要かを静かに告げていた。

そばにいた別の避難女性は、まだ行方が分からない18人の肉親を捜していると涙を流しながら説明していた。

記者：Daisuke Wakabayashi

---

[8回]

北澤防衛大臣会見概要
平成23年3月25日(11時11分～11時26分)
Ｑ：原発対処についてですが、日米連携の具体的な対策を検討中だと思いますが、その検討状況について教えて下さい。
Ａ：この対応については、極めて重大なことでもありますので、米軍は全面的に支援をしていきたいということで申し入れをいただいておりまして、防衛省・自衛隊としても、現在持てる能力を最大限に発揮して、これに対応しているところであります。米国政府とも、各種の調整を行っておりまして、各省関係と、それから防衛省独自のMilitary to Militaryの対応というのもありますので、この辺は、統幕長を中心に調整をして、対策本部の方へ上げる。ものによっては、危機管理監を通じて、総理に直結するというようなことで対応いたしております。
Ｑ：現時点で、既に決まった具体的策だとか、そういったものはございますか。
Ａ：原子力に関しては、ルース大使、あるいはＮＲＣ（原子力規制委員会）の皆さん方が非常に熱心に対応されておりまして、その結果として、今、申し上げたように、米軍の全面的な協力について、協議をしているわけですが、１つには、発電所施設の状態の把握というものをＮＲＣ（原子力規制委員会）の委員の方々と同じテーブルで協議をしているというのがあります。あとは、様々な具体的なものは、一つずつ行っておりますが、米側から、いろいろ機材を提供するというようなことで来ておりますので、この辺はまた、しっかり調整がついた段階でお話をしていきたいと思います。
Ｑ：同じく、原発関連ですけれども、なかなか予断を許さない状況というのは続いているかとは思いますが、一方で、コンクリート注入ポンプ車ですね、その放水活動も軌道に乗りつつあります。自衛隊としての原発対処、これのいわゆる出口戦略と言いますでしょうか、そこら辺についてはどういうふうにお考えでしょうか。
Ａ：出口戦略というのは、我々と言うよりは、むしろ対策本部で行っていただくわけでありますが、まだ出口戦略を画くというところよりも、毎日起きる事象に対して、どう対処するかということと、もう一方では、本来の機能回復に向けて、今、電力関係が整備されてきましたので、一理あると。従って、我々としては、空から監視をする、測定をする、それから周辺の放射能の測定をするというようなことをしながら、それにどう対応するかという、その日その日の対処をやるというのと、もう一方で、重ねて申し上げますけれども、本来の機能を回復するための作業を今、中心に行っています。また、災害そのものでも２正面作戦ですけれども、この原発についても２正面作戦ということだろうと思います。
Ｑ：関連ですけれども、米軍との協力で、米軍から冷却用の真水を用意して、提供したいという話が出ているというような話も出ていますが、そういったような支援の依頼を日本政府として、または自衛隊として、支援を要請するような可能性というのはありますでしょうか。
Ａ：極めて緊急な米側からの提案でもあったわけでありますし、東電自身も「本来、真水に切り替えなければいけない。海水をいつまでも注入していると、塩害のようなものが起きてくるのではないか」と。それについて米側が非常に強い懸念を持っておりまして、「機材の腐食を防ぐためには淡水に早く変更すべきだ」という米側からの非常に強い要請がありました。第一義的には、これまで発電所近傍の坂下ダムから取水してきていたので、今回もこれを早急にやると。ただし、災害の影響も受けて、本来の水量が確保されない可能性もありますので、それで今、お尋ねのような米国のバージ船を、坂下ダムから取水するものでは足りない部分を補給するということで、現在、横須賀から小名浜経由で現地へ曳航してくるということをやろうとしております。次に、それを繋がなければいけませんから、ポンプ・システムをオーストラリアのものですけれども、米側がこれを購入して、日本に提供するということです。それから、バージ船そのものには水は入っていますけれども、それを使い切った時に、更に、これを補給していくために、補給艦を用いて、これをバックアップしていくという態勢を取っております。ただ、私が今朝ほど、この作戦について指示を出しましたけれども、このバージ船が小名浜に着くには２日かかるようです。その小名浜で一定の訓練をして、それからまた、現地に行きますから、この間は半日くらいだということですが、合わせると、３日はどうしても必要になるのかなと思っております。
Ｑ：今の関係で、「曳航する」というか、バージ船は米軍が持って行ってくれるのか、それとも自衛隊が持って行くのですか。
Ａ：バージ船は米国のものです。
Ｑ：自衛隊の艦船で曳航していくということですか。
Ａ：はい。多用途支援艦「ひうち」型で持って行きます。
Ｑ：ポンプの運用というのは東電がされるのですか。
Ａ：ここが難しいところでありまして、ポンプそのものの調整をどうするかということで、一義的には、東電にやってもらわないといけませんけれども、この小名浜で少し訓練をして、そのサイズが、しっかり合うのかという問題もありますので、最終的には、自衛隊が引き受けるという心積もりではやっております。
Ｑ：これは、プールではなく原子炉の中ですか。
Ａ：そうです。
Ｑ：そのオペレーションは、大体いつぐらいを目途に始めるおつもりですか。
Ａ：船が現地に到着するまでに、ほぼ３日掛かりますから、ですから３日のうちに給水ができるのか、３日でセットして、４日目に給水するのかというのはこれからの話です。
Ｑ：週明け月曜日か火曜日ということですか。
Ａ：そういうことです。我々は、物理的にそういう時間が設定されていますから、その範囲の中で、どれだけ運用が早くできるかというのが、我々の最大限の能力を発揮するということだと思います。
Ｑ：その原発の沖合というのは、それだけの船が入れるだけの深さがあるのか。
Ａ：それは今、国土交通省の方へ調整を頼んでいます。我々はそこに入ったことがありませんから。
Ｑ：訓練を受けるのは、東京電力の関係者と自衛隊、どちらとも訓練を受けられますか。
Ａ：そこはちょっと分かりませんが、我々は訓練を受けるつもりでそこへ行きます。おそらく東京電力の方もそこに来ておるだろうと思います。放射能との関係もありますから、一義的には、東京電力でやってもらうということだろうと思いますが、そういうことによって作業が遅れることのないような心積もりを我々はしてないといけないと思います。
Ｑ：「補給艦」も、これは自衛隊の補給艦を使うということでよろしいですか。
Ａ：補給艦は自衛隊のものです。バージ船の中に満杯にして運んで行って、その後、給水した後、空になったところへ我々が補給していくということです。
Ｑ：原子力災害対処に対する自衛隊員について、いわゆる「賞じゅつ金」ですが、死亡したり、障害が残った場合に、例えば、死亡の場合は、「６，０００万円から９，０００万円」とか、障害の場合は、「６，０４０万円から７，５６０万円」とか、これを１．５倍に引き上げるということですか。Ａ：従来は、「死亡時に６，０００万円」だったものを、イラク特措法と同じく１．５倍にして、「９，０００万円に引き上げる」ということにいたしました。これは、昨日３月２４日に、「賞じゅつ金に関する訓令」を改正いたしまして、今回の原子力災害派遣命令が発令された、３月１１日から適用するということで決定をいたしました。
Ｑ：その狙いを教えて下さい。Ａ：それは当然、自らの命を省みずに任務に就くということからすれば、我が国で今、それに従事する者の最高金額に合わせることが必要であろうということです。これは、私が総理とお話を申し上げた中で、「すぐ対応しましょう」ということで決定したものです。
Ｑ：先程の「水」の話ですけれども、「塩害」と仰っていましたけれども、差し支えのない範囲で、どういう害が考えられるかお伺いできますか。
Ａ：あまり私も専門家ではありませんので分かりませんが、やはり海水を入れていくと塩が随所に結晶するといいますか、そういうものが害を及ぼすということのようです。

---

電源喪失後のビジョン語らず　東電武藤副社長(レスポンス) 3月27日(日)18時52分

（東電本店）　撮影＝石田信一郎
26日夕、東京電力本店（千代田区内幸町）で開かれた原発担当の武藤栄副社長の会見が荒れた。いまだ予断を許さない福島第一原発の状況について、津波後のビジョンが語られなかったからだ。武藤氏は原子力発電を牽引した立場にいる。
会見の雲行きが怪しくなったのは、新聞『赤旗』の記者が「津波によって電源が失われた場合の想定はしなかったのか」と、質問した後のことだった。
「発電所内の電源は地震でなくなったが、その時にディーゼル発電はしっかり起動している。地震では電源はなくなっていないわけだが、その後の津波が襲ったところで電源を喪失している。津波が今回の電源をなくした原因だと言えようかと思う」
原発は緊急停止後も、原子炉を冷却するために水を循環させなければならない。今回の事故は、そのための電源が失われ原子炉内の温度を制御できなくなったことが、事故の根幹にある。それは今も復旧作業中で、解決されていないのだ。
電源を喪失したときのバックアップ体制はどう考えられていたのか。しかし、武藤氏は、それに答えることはなく、「地震の後も、電源は確保できていた。津波によって電源は落ちた」と、喪失した原因が津波であるということを繰り返し、その後を語ろうとはしなかった。
記者が繰り返す同じ質問に武藤氏は「電源がなくなった場合でも、原子炉を冷やすことができるように設計はされている。ただ、これは一定の時間バッテリーを使いながら、原子炉の中の蒸気でもって原子炉を冷やすことが基本的な考え方」と前置きして、説明を始めるのかとと思いきや、再び、こう話し出した。
「バッテリーの稼働の時間を超えて電源が復旧できないような状況になるというのは、今回の津波が全ての電源設備を利用できないような状況にしたということがある」
核心をはぐらかす武藤氏に、「今、この状況下で、最悪の事態をどのように想定しているのか」と、何人もの記者が詰め寄ったが、その回答も次のようなものだった。
「ともかく原子炉を冷やすということに尽きると思う。そのためには原子炉の中に水を入れ続けるということが大事なわけで、淡水の注入を続けていくということが引き続き大切なこと」
そして会見は打ち切られた。

「何カ月、何年と言えない」＝原発事故、収束見通せず―東電副社長時事通信 3月27日(日)20時40分配信
　東京電力福島第1原発の事故で、同社の武藤栄副社長（原子力担当）は27日午後、収束までの見通しに関して「残念ながら何カ月、何年と言えるまで具体的な方策、スケジュールは詰まっていない」と述べた。その上で「全体としては進展が見えていると思う。努力を積み重ねたい」として、事故対応への理解を求めた。
　1～3号機の原子炉内にある燃料棒の状態については、「観測できるデータが非常に限られ、推測するのは難しい」と発言。露出した燃料棒がどれだけ損傷しているか、把握できていないことを明らかにした。　

＜東京電力＞清水正孝社長が一時体調崩す　過労が原因で毎日新聞 3月27日(日)19時14分配信
　東京電力の清水正孝社長が福島原発第１原発事故発生後の今月１６日から数日、体調を崩していたことが２７日、明らかになった。事故や計画停電の対応を巡る過労が原因という。現在は回復して職務に復帰しており、東電は「対策本部は離れたが、本店内で情報収集し、指示を出していた」（広報部）と説明している。
　東電は地震発生の１１日に清水氏をトップとする対策本部を設置。１５日には菅直人首相を本部長とする政府と東電の統合対策本部が設置され、清水氏は海江田万里経済産業相とともに副本部長に就き、「２人で同時に情報を受けて一体となって対応する」（枝野幸男官房長官）ことになっていた。清水氏は地震発生以降、ほぼ不眠不休で対応に追われ、体調を崩したという。入院はせずに東電本店で医師の治療を受けていた。

[9回]

東京大学地震研究所　東北地方太平洋沖地震


東北地方太平洋沖地震のメカニズム、
火山活動との関わり
今後、起こりうることなど、
幅広く、かつ、正しい解説が提供されています。

テレビなどでも、多くの大学教授（准教授）の方が
解説なさっていますが、
とりとめなく、まとまりのない情報は、かえって不安感を増長させることもあります。

情報はここに集約されていますので、
地震について、正しく知りたい方は
アクセスなさってはいかがでしょうか？

[4回]